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執筆者の写真HIROKI OSADA

経営者の条件


私が出会ってきた多くの経営者は、自分の事ばかりを主張していた。

多くの場合、それは現実なのかもしれないが、中には社員を立てる経営者も少なからずいた。

企業は人財であるということは、よく言われるが企業経営は、とかく独善的であることが多い。

会社の経費で、個人的な物品を購入し、平然としている経営者は多くの場合、自己満足である。

社員は社長の背中を見て育っていく。

独善的な経営者のもとでは、やはり独善的であり経営者の顔色を伺うような社員しか生まれない。

当然のことながら、自己の意思を持っている社員は、その場を去ることになる。

同族企業が悲劇的な末路を辿ることとは多少違うが、経営者は常に俯瞰していないといけない。

自己を主張するなとまでは言わないが、社員の意見に耳を傾ける器を持たなければ、人は人財として輝くことはできないし、

人は育たない。

企業が成長することは簡単ではない。経営者は様々な問題を解決する上で初めて舵取りをすればいい。

かく言う私も考える必要性があるのかもしれない。

旧日本型経営に於ける負の体質から離脱しきれていない中小企業が、淘汰されてしまうのは往々にしてその背景を有しているのかも知れない。前期を旧日本型経営とするならば、中期は成果主義であるのではないか?成果主義は、既に過去の遺物である。

では、後期はというと、自立主義なのではないだろうか?

一人一人が自らの意思を持ち、プロジェクトリーダーとして根幹にある企業の理念に即した方針を打ち立てる。

つまりは、個々人が個人事業主であるということだ。

組織にいる個人事業主は会社の理念や方針を維持しつつ、経営を行っているようなものである。

ここに新たな鍵が存在しているのではないだろうか?

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